家を建てたら掛かるお金一覧｜総額相場・内訳・税金を分かりやすく解説

家を建てることは、多くの人にとって一生に一度の大きな買い物です。

しかし、その費用は建物の価格だけでなく、さまざまな諸費用や税金が含まれるため、全体像を把握するのは容易ではありません。計画を始める前に、家 を 建て たら かかる お金のすべてを理解することが、後悔しない家づくりの第一歩となります。

家づくりの総費用の相場

注文住宅を建てる際の総費用は、土地の有無や建物の仕様、エリアによって大きく変動します。

ここでは、住宅金融支援機構の「2022年度フラット35利用者調査」を参考に、土地の有無別に全国の平均的な費用相場を見ていきます。

土地ありの場合（土地をすでに所有しているケース）

すでに土地を所有している場合、必要となるのは主に建物の建築費用です。

全国平均での住宅建築費用は約3,717万円となっています。これに付帯工事費や諸費用が加わります。

首都圏では約3,995万円、近畿圏では約3,848万円と、都市部では高くなる傾向が見られます。

土地代がかからない分、建物自体のグレードや設備に予算を配分しやすいのが特徴です。

土地なしの場合（土地購入から始めるケース）

土地の購入から始める場合、土地取得費用と建築費用が両方必要になります。

土地取得費用と建築費用を合わせた総額の全国平均は約4,694万円です。

内訳を見ると、土地取得費用の平均が約1,490万円、建築費用の平均が約3,204万円程度です。

特に首都圏では土地代が高く、総額の平均は約5,406万円に達します。土地の価格が総費用に与える影響は非常に大きいと言えるでしょう。

家を建てたら掛かるお金の内訳

家づくりにかかる費用は、大きく分けて「本体工事費」「付帯工事費」「諸費用」の3つに分類されます。

これらの内訳と割合を理解することで、より正確な資金計画を立てることが可能になります。見積書を見る際にも、どの費用が何に該当するのかを把握しておくことが重要です。

本体工事費

本体工事費は、建物そのものを建てるための費用であり、総費用の約70～80%を占める最も大きな部分です。

これは一般的に「坪単価」で語られることが多い費用項目です。広告などで目にする住宅価格は、この本体工事費のみを指している場合が多いため注意が必要です。

本体工事費には、主に以下のような工事が含まれます。

• 仮設工事: 工事用の足場や仮設トイレ、水道などの設置費用。
• 基礎工事: 建物を支える基礎を作る工事。
• 木工事（躯体工事）: 柱や梁、屋根など建物の骨格を作る工事。
• 内外装工事: 壁紙や床材、外壁などの仕上げ工事。
• 設備工事: キッチン、浴室、トイレなどの住宅設備や電気配線、給排水管の工事。

これらの費用は、建物の構造やデザイン、使用する建材や設備のグレードによって大きく変動します。

付帯工事費

付帯工事費は、建物本体以外で必要となる工事の費用で、総費用の約15～20%が目安です。

この費用は土地の状況や周辺環境によって大きく変わるため、個別の見積もりが必要不可欠です。

主な付帯工事には以下のようなものがあります。

• 解体工事費: 古い家が建っている場合に必要となる解体費用。
• 地盤改良工事費: 土地の地盤が弱い場合に必要な補強工事の費用。
• 外構工事費: 駐車場、門、塀、庭などの工事費用。
• 給排水・ガス管引込工事費: 敷地内に水道管やガス管を引き込む工事費用。
• 空調・照明・カーテン工事費: エアコンや照明器具、カーテンの設置費用。

これらの工事は、本体工事費の見積もりに含まれていないことが多いため、別途予算を確保しておく必要があります。

諸費用

諸費用は、工事費以外で発生するさまざまな手続きや税金、手数料などのことで、総費用の約5～10%が目安となります。

現金で支払う必要がある項目も多いため、住宅ローンとは別に自己資金で準備しておくことが重要です。家 を 建て たら かかる お金の中でも見落としがちな部分なので、しっかりと把握しましょう。

主な諸費用は以下の通りです。

• 税金: 不動産取得税、登録免許税、印紙税など。
• 登記費用: 土地や建物の所有権を登記するための費用（司法書士への報酬含む）。
• 住宅ローン関連費用: ローン事務手数料、保証料、団体信用生命保険料など。
• 各種保険料: 火災保険料、地震保険料。
• その他: 地鎮祭や上棟式などの費用、引っ越し費用、仮住まい費用など。

これらの費用は多岐にわたるため、リストアップして漏れがないように確認することが大切です。

家を建てるときにかかる税金

家づくりでは、さまざまなタイミングで税金を納める必要があります。税金は法律で定められた費用であり、避けることはできません。

どのような税金が、いつ、どのくらいかかるのかを事前に知っておくことで、慌てずに資金を準備できます。

契約・ローン契約時にかかる税金

家づくりの初期段階で発生する税金です。

印紙税は、工事請負契約書や住宅ローンの契約書（金銭消費貸借契約書）など、法的に定められた文書を作成する際に課税されます。

契約金額に応じて税額が異なり、収入印紙を契約書に貼り付けて納付します。

不動産取得時にかかる税金

土地や建物を取得した際に課される税金です。

登録免許税は、土地や建物の所有権を法務局に登記する際に必要となります。税額は固定資産税評価額に一定の税率を掛けて算出されます。

不動産取得税は、土地や建物を取得したことに対して一度だけ課される都道府県税です。取得後、しばらくしてから納税通知書が届きます。軽減措置が適用される場合が多いです。

家を建てた後にかかる税金

家を所有している限り、毎年継続して支払いが必要になる税金です。

固定資産税は、毎年1月1日時点で土地や家屋を所有している人に課される市町村税です。固定資産税評価額を基に計算されます。

都市計画税は、市街化区域内に土地や家屋を所有している場合に、固定資産税とあわせて課税されます。都市計画事業や土地区画整理事業の費用に充てられます。

費用を抑えるためのポイント

理想の家を建てつつも、予算内に収めるためには工夫が必要です。

設計段階からコスト意識を持つことで、無駄な出費を削減し、賢く家づくりを進めることができます。ここでは、費用を抑えるための具体的なポイントをいくつか紹介します。

建物の形状やデザインをシンプルにする

建物の形状は、コストに直接影響します。凹凸の多い複雑な形状よりも、正方形や長方形といったシンプルな総二階建ての家は、外壁の面積や屋根の形状が単純になるため、材料費や工事の手間を削減できます。

また、部屋数を減らして一つの空間を広く使う、間仕切りを少なくするといった工夫も、壁やドアの費用を抑えるのに有効です。

設備のグレードを見直す

キッチンやバスルーム、トイレなどの住宅設備は、グレードによって価格が大きく異なります。

すべての設備を最高グレードにするのではなく、こだわりたい部分には予算をかけ、それ以外の部分は標準的なグレードにするなど、メリハリをつけることが大切です。

家族のライフスタイルを考慮し、本当に必要な機能かどうかを冷静に判断しましょう。

複数の業者から相見積もりを取る

ハウスメーカーや工務店を選ぶ際は、必ず複数の会社から見積もり（相見積もり）を取りましょう。

同じ仕様や間取りでも、会社によって価格は異なります。見積もり内容を詳細に比較検討することで、工事内容が適正か、価格が妥当かを見極めることができます。

単に価格が安いだけでなく、担当者の対応や提案力、実績なども含めて総合的に判断することが重要です。

補助金や減税制度を活用する

国や自治体は、住宅取得を支援するためのさまざまな補助金や減税制度を用意しています。

例えば、省エネ性能の高い住宅を対象とした「こどもエコすまい支援事業」の後継事業や、住宅ローン控除（減税）などがあります。

これらの制度を最大限に活用することで、数十万円から百万円以上の負担軽減につながる可能性があります。最新の情報を確認し、適用条件に合うものは積極的に利用しましょう。

まとめ

注文住宅を建てる際には、建物の本体工事費だけでなく、付帯工事費や諸費用、そして各種税金といった、さまざまな費用が発生します。

総額の相場を把握し、費用の内訳を正しく理解することが、無理のない資金計画の第一歩です。特に、広告などで提示される価格は本体工事費のみであることが多く、付帯工事費や諸費用を含めた総額で考える習慣が重要になります。

最終的な家 を 建て たら かかる お金は、土地の条件や建物の仕様によって大きく変動するため、個別のケースに応じた詳細な見積もりが不可欠です。

また、予期せぬ出費に備えて、総予算の5%程度の予備費を確保しておくと安心です。家づくりは長期にわたる大きなプロジェクトです。専門家のアドバイスを受けながら、一つ一つの費用項目を丁寧に確認し、後悔のない理想の住まいを実現してください。